クレジットカードが作れない!?ブラックリストに載ってしまう理由とは?

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2018年2月6日掲載

基礎知識

クレジットカードが作れない!?ブラックリストに載ってしまう理由とは?

クレジットカードを申し込んでも「年収」「職業」「これまでの支払い状況」など、さまざまな理由で審査に通らず、カードが作れない場合があります。中でもこれまでの支払い状況がネックになっている場合は、いわゆる「ブラックリスト」に入っている可能性があります。ここではブラックリストに名前が載ってしまう理由や登録期間について解説します。

ブラックリストに載る理由

「ブラックリスト」とは、一般に、信用情報機関に金融事故の情報が登録されていることを指します。金融事故は簡単にいうと借金でのトラブルで、「延滞」「代位弁済」「債務整理」の情報が信用情報機関に登録された場合、ブラックリストに入ることになります。多くの場合、ブラックリストに載った状態ではクレジットカードを作れないため、注意しましょう。

延滞

予定されていた期日にお金を返せないことで「延滞」となります。返済予定日から3か月たってもお金が返せないと、金融事故として信用情報機関に登録されます。その後全額返済されると、今度は「延滞が解消されました」という情報が一定期間、残ります。

代位弁済

「代位弁済」は、借金を別の人に払ってもらうことです。お金を借りた本人が返せなくなり、銀行やカード会社などと提携する保証会社が返済(保証履行)することを指します。延滞が続いた場合に代位弁済となるため、延滞よりも重い金融事故といえます。

債務整理

返しきれなくなった借金を減額してもらったり、自己破産したりすることを「債務整理」といいます。債務整理には「任意整理」「特定調停」「個人民事再生」「自己破産」の4種類あってそれぞれ違いますが、金融機関にとってはいずれも貸したお金が全額返ってこないことに変わりなく、最も重大な金融事故にあたります。

カード情報が登録される信用情報機関とは?

金融事故など、カード利用者の情報が登録される民間団体を「信用情報機関」と呼び、以下の3団体があります。

信用情報機関は金融機関の業態ごとにあります。全国銀行個人信用情報センターは全国銀行協会が運営しています。シー・アイ・シーは信販会社、日本信用情報機構は消費者金融が主体となって設立されました。

設立経緯や運営母体こそ違いますが、多重債務者や総量規制の問題などで、各金融機関は業態の垣根をこえて利用者の情報を共有するようになっています。申し込みの際にウソをつかないことはもちろん、金融事故を起こさないように注意することが大切です。

信用情報機関にどんな情報が登録されている?

クレジットカードを作る際、審査段階で信用情報機関の情報は必ずチェックされます。信用情報機関に登録されている情報は、「氏名」「生年月日」「住所」「電話番号」「勤務先」など基本的な内容から、「借り入れした金融機関」「契約日」「契約の種類」「返済状況」といった実際の利用状況がわかるデータまで、さまざまです。

それだけではなく、カード会社などが情報を参照した記録も残っています。これを見れば、複数社への同時申し込みの有無なども確認できます。こうした審査の過程で、ブラックリストに入っているかどうかも、厳しくチェックされます。

「申し込みブラック」に気をつけよう

ポイントやギフトカードのプレゼントなど、カード会社による入会キャンペーンではたくさんの景品がもらえます。こうした景品目当てに、たくさんのクレジットカードに申し込むと、審査に通らなかったり、審査結果の通知まで時間がかかったりする場合があります。

信用情報機関に登録されている内容から、複数社への同時申し込みは簡単に把握できます。「景品目当てでカードを使う気はないな」と判断されてしまうと、信用情報に問題がなくても、「申し込みブラック」として、マークされてしまいます。

こうした状況になったと感じたら、申し込みをストップし、6か月間待ちましょう。申し込みを受けた金融機関が個人情報をチェックしたという記録は、チェックした日から6か月経過すると、他社が確認できなくなるためです。

ブラックリストの登録期間は?

各信用情報機関での金融事故の登録期間は以下のとおりです。

金融事故・ブラックリストの登録期間(最長期間)
金融事故の種類 全国銀行個人信用情報センター シー・アイ・シー 日本信用情報機構
延滞 5年 5年 5年
代位弁済(保証履行) 5年 5年 5年
債務整理 10年 5年(自己破産) 5年

ブラックリストに登録されているかの確認方法

自分がブラックリストに登録されているかは各信用情報機関の情報開示手続きを行うことで確認できます。シー・アイ・シー(CIC)ならパソコンやスマートフォンを使ってすべてインターネットで手続きを済ませ、結果を受け取れるほか、結果を郵送で受け取ったり、すべて郵送で手続きしたりすることも可能です。どの信用情報機関でも、手数料が1,000円かかります。

信用情報機関に登録されている情報を確認すれば、ブラックリストだけでなく、不要なカード類があるかどうかも確認できます。気になったら、一度確認してみるとよいかもしれません。

まとめ

お金の延滞や代位弁済など、借りたお金を約束どおりに返せないと、いわゆるブラックリストに自分の名前が載ってしまい、長い期間お金を借りるのが難しくなってしまいます。クレジットカードが作れないばかりか、住宅ローンを組めないなど自分の生活設計にも大きな影響を及ぼすため、家族に迷惑をかけてしまいます。借りたお金をきちんと返すのはもちろん、身の丈に合ったお金の使い方を学び、金融事故を起こさないよう心掛けましょう。

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