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主として国内株式に投資するタイプは、社団法人投資信託協会の商品分類（追加型株式投資信託）では「国内株式型」「インデックス型」「業種別インデックス型」の3つになります。これらを合わせると、2006年6月末時点で、合計約14兆円、およそ830本のファンドがあります。以下では「インデックスファンド」「アクティブ運用を行うファンド（アクティブファンド）」の商品特性について説明します。
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インデックスファンドとは、あらかじめ設定された指数（インデックス）に、基準価額（分配金込み）が連動するように設計されているファンドで、「パッシブ運用」ともいわれます。
日本株の代表的なインデックスには「ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）」「日経平均株価（東証225種）」などがあります。
インデックスファンドは、1970年代初めに米国で年金基金の運用手法として開発されました。「長期的にはアクティブ運用が市場インデックスのパフォーマンス（運用成果）に打ち勝つことは困難である」との考え方から、市場インデックスと同じ銘柄構成で運用し、インデックスと同等の投資成果をあげることを目的としたファンドが誕生したのです。
インデックスファンドへの投資により、投資家は少額の資金でも市場全体の動きに連動したパフォーマンスを獲得することが期待できます。
ちなみに、通常の投資信託とは別の形態ですがインデックス運用を行うファンドに、「ＥＴＦ」という商品があります。
「ＥＴＦ」とは「株価指数連動型上場投資信託（Exchange Traded Fund）」の略です。特定の株価指数に連動する運用成果を目指す現物拠出型投資信託で、証券取引所で上場して売買が行われる点が通常の投資信託とは異なります。特定の株価指数とは「ＴＯＰＩＸ」「日経平均株価（東証225種）」のほか「ＴＯＰＩＸコア30」「東証電気機器株価指数」「東証銀行業株価指数」などです。
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「アクティブ運用」とは、設定されたベンチマーク（基準となる指数など）を“上回る”投資成果を目指す運用手法をいいます。
アクティブファンドでは、各運用会社のファンドマネージャーがマクロ分析や銘柄調査を行い、さまざまな投資戦略に基づいて、業種配分を決定したり、銘柄選択を行ったりしています。
アクティブファンドにおけるさまざまな運用手法については、第5回で説明します。
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