リフォーム 追加工事の失敗パターン

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リフォーム 追加工事の失敗パターン

リフォーム 追加工事の失敗パターン

リフォームプランが決まってから打ち合わせの主役となる見積書。リフォーム会社によって書式や書き方は異なりますが、見積書には、具体的な工事の内容や範囲、どのような材料・機器を使っていくらの費用で工事を行うのかが詳しく書かれています。にも関わらず、追加工事が発生し、予想外の出費にとまどうことは少なくありません。リフォームでは、見積書に含まれない費用が発生することがあるのは事実ですし、「リフォームに追加工事はつきもの」とはよくいわれています。

リフォーム 追加工事の失敗パターン

実は、追加工事が発生するパターンはだいたい決まっています。避けられるケースも少なくありませんし、事前に把握しておくことで、トータルの予算を用意しておくこともできます。今回は、見積書に入らないお金や追加工事についてのお話です。

追加工事が発生する4つのパターンと失敗例

リフォームで追加工事が発生するパターンには、おおむね以下の4種類があります。リフォーム内容によってはやむをえないものもあれば、しっかり打ち合わせをしていれば起こらないものまでさまざまです。こうしたパターンを知っておけば、予期せぬ費用の発生を避けることや、抑えることができるはずです。

パターン1 工事を開始してからわかる場合

工事を開始してからわかる場合

リフォームでは、事前に現地調査をしても、見積もりの段階では正確な費用が算出できないものがあります。たとえば、壁の中や床下にある木材、土台の状況(腐食やひび割れ)などは、実際に壁や床を壊してみないとわかりません。
こうした費用は、見積書には含まれておらず、修理を行えば別途料金が必要になります。こうした費用も見積書に含まれていると勘違いして、工事終了後の請求額を見てビックリされる方も多いようなのでご注意ください。

なお、費用が算出できないといっても、経験豊富な施工業者であれば、状況に応じてどのような追加工事が必要なのかの判断はつきます。詳細な見積もりは無理でも、状況に応じた概算の料金を事前に確認しておくだけで、請求書を見てあわてることはなくなりますし、余裕を持ったリフォーム予算を組むことができます。

パターン2 業者との打ち合わせ不足や思い込み・勘違いによる場合

実際にリフォーム工事が始まると、「あそこをこうして欲しい」とか「え?ここもやってくれるんじゃなかったの。やっておいて」というようなことがよくあります。こうした「やってくれるはず」が積み重なった結果、工事終了後の請求書の思わぬ金額を見て「こんなに高いと思わなかった」ということになるパターンがあります。

これは、見積書に書かれた内容に変更があったにも関わらず、有償か無償か、また費用はいくらなのかをあいまいにしたまま工事を進めてしまったことが原因です。大事なことは、見積書に書かれている工事範囲と工事内容を、施主と業者がお互いにしっかりと確認しあうことです。現場で、「指差し確認」をしながら双方で工事について認識を共有するようにしましょう。
さらに、工事の追加や変更については、工事現場にいる職人さんに話すのではなく、施工業者の担当者に要望を伝えるようにしてください。気のいい職人さんなら、その場で気安く引き受けてくれるかもしれませんが、必ずしも無料ではありません。追加工事を行う場合は、料金を確認することは言うまでもありませんが、その場合も、口頭ではなく、追加工事の見積書を確認してから正式に発注するようにしましょう。

パターン3 工事開始後にグレードアップ・追加依頼をする場合

工事開始後にグレードアップ・追加依頼をする場合

リフォームが進み、具体的な部屋の形が見え始めると、「ここに棚が欲しい」、「やはりキッチンに食器洗い機が必要」、「コンセントの増設・移動をしたい」などとより高い完成度を求めようと考えるのが人情です。また、部屋の一部をリフォームしたため、新しい部分と古い部分の差が目立ち、結果的に全部リフォームする(残りを追加でリフォーム)ことになったケースはよく見受けられます。ほかにも、「照明器具を新しくしたい」、「カーテンを交換したい」、「インターホンをテレビ付きにしたい」などさまざまなグレードアップの事例があります。
リフォーム工事終了後に自分で機器を購入して交換や取り付けを行うなら問題ありませんが、リフォーム中の機器や材料などの仕様変更、追加工事は割高になりやすいだけでなく、工期が延びることも考えられます。できる限り追加や変更がないよう、事前にしっかりとリフォーム内容について検討しておくことが大切です。

パターン4 業者側の悪意による場合

業者側の悪意による場合

最後のパターンは、数は多くはないですが悪徳業者が使う手口です。金額の安い見積書を提出し契約をさせておいて、いろいろな理由を付けて次々と追加工事を行い、最終的に高額の請求をしてくるというものです。キチンと工事をするならまだしも、法外な費用を請求しながら、無意味な工事を行うケースも多いので注意が必要です。
このパターンは、業者選びの段階で防ぐしかありません。複数の業者に同じ条件で見積もりを依頼し、それぞれの担当者とじっくり話し合いをして、信頼できる業者を選ぶようにしましょう。

見積書に含まれない別途工事や諸経費とは?

リフォームで見積書に含まれない費用は、追加工事だけではありません。工事内容によっては、別途工事や、工事とは別の諸経費がかかることがあります。すべての方に該当する訳ではありませんが、どのような費用があるかを知っておくことは大切です。

別途工事とは、見積書に金額が書かれていない工事費用で、通常は「○○に関する工事については別途となります」のように見積書に記載されています。先ほどご紹介した、パターン1の追加工事は、別途工事として表記されているのが一般的です。また、ガス工事や水道工事(水道管を道路から引きなおす場合)は、専門の業者が行うことになっており、別途工事と書かれていることがあります。必要なものも多いので、別途工事と書かれてあれば、きちんと金額を確認するようにしましょう。

リフォーム工事に直接関わる費用ではありませんが、諸経費といわれる経費が発生することもあります。諸経費には、大規模リフォーム時の引越し代や仮住まいの家賃、契約書の印紙税、建築確認申請の手数料などがあります。また、大規模な増改築や、中古住宅を購入してリフォームを行う場合は、役所への手続きや税金、諸々の申請手続きを依頼した場合の手数料など工事以外にも多額の費用がかかる場合が多いことも知っておきましょう。

見積もり・追加工事での失敗をなくすために

リフォーム後の部屋のイメージを膨らませすぎて、二番目のパターンのように何でも見積書に含まれていると勘違いしていると、後からあわてることになります。繰り返しになりますが、追加工事と出費の失敗をなくすためには、見積書やリフォームプランができあがったら、何がどこまで費用に含まれているのか、その範囲と内容をしっかりと理解することが何より重要です。

そのためには、リフォームする現場で見積書の項目をひとつずつ、工事内容と工事範囲を指差し確認しながら、チェックすることを忘れないでください。不明な点や疑問に思ったことがあれば、そのままにせず、必ず納得いくまで担当者に質問をしてください。さらに、事前に見込める追加工事や別途工事、諸経費についても、費用を概算してもらい、その範囲と内容をあわせて確認しておけば、トータルのリフォーム費用を把握することができます。

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