価格.com

電気・ガス料金

どんどん増えていくエネルギー消費

電気の基礎知識

更新日:2016年5月13日

世界中で増え続けるエネルギー消費量

世界中で増え続けるエネルギー消費量

日本国内では少子化が社会問題となっていますが、世界に目を向ければ、新興国を中心に世界の人口は増加傾向にあります。国連によれば世界の人口は2011年に70億人に達し、2050年には91.9億人になると推定されています。人口が増加するにつれ、エネルギー消費も急拡大しています。実は日本やアメリカなどの先進国は経済の成熟化や省エネが進んでいることもあって、年度ごとのエネルギー消費は安定的に推移しています。近年、エネルギー消費が拡大しているのは中国やインド、中南米、アフリカなどのいわゆる新興国の需要増によるものです。経済成長の加速とともに石炭、石油、天然ガスといった化石燃料を中心にエネルギー需要は拡大傾向にあります。
資源エネルギー庁の「エネルギー白書2014」によれば、1990年の世界の一次エネルギー消費量は81.10億トン(石油量に換算した数値)、2000年が93.39億トン、2010年が119.43億トンとなっています。(図1)国際エネルギー機関(IEA)は、世界のエネルギー需要は2035年には169億トンにまで増加すると予測しています。(図2)
なお、一次エネルギーとは石炭、石油、天然ガスなど自然から採取されたままの状態で得られるエネルギーのことをいいます。一次エネルギーを加工した電気や都市ガス、ガソリンなどは二次エネルギーと呼ばれています。

世界のエネルギー消費量

世界の1次エネルギー消費の推移と見通し

世界で消費されるエネルギー源の内訳

それでは、世界で消費されるエネルギーの内訳をチェックしてみましょう。2011年では、石油が全体の32%を占めています。自動車やトラックなど輸送用の燃料として需要が堅調なこともあり、1971年から2011年にかけて年平均1.3%増と長期にわたってコンスタントに伸び続けています。一方、同じ化石燃料で石油以上に消費量が伸びているものに石炭と天然ガスがあります。石炭は経済発展が著しいアジア地域を中心に発電用燃料としての需要が顕著ですし、天然ガスは発電用だけでなく都市ガス用としての需要が拡大しています。 なお、この間にもっとも大きな伸び率を示したのは原子力と新エネルギー(太陽光や風力といった再生可能エネルギー)です。石油、石炭、天然ガスの化石燃料が全体の82%を占める中(2011年)、原子力が5%、新エネルギーが1%と比率は高くありませんが、低炭素化へのニーズもありエネルギー供給の多様化が進んでいることがわかります。

世界で消費されるエネルギー源の内訳

日本のエネルギー源の内訳

次に国内で消費されるエネルギーの内訳を、資源エネルギー庁の「エネルギー白書2014」を参考にチェックしてみましょう。1970年には70%程度を石油に頼っていた日本ですが、1973年の第一次オイルショックにより原油価格高騰と安定供給への不安を経験、天然ガスや石炭、原子力などを導入することで石油への依存度を減らし、エネルギー供給の安定化をはかりました。2010年の段階では、石油40.1%、石炭22.6%、天然ガス19.2%、原子力11.3%、その他6.8%と、エネルギーの多様化が進みましたが、2011年の東日本大震災をきっかけに原子力の比率が減少。それ以降は石油、石炭、天然ガスの化石燃料の比率が上昇、2012年度では全体の92.2%が化石燃料となっています。アメリカ、ドイツ、イギリス、フランス、イタリアといった主要国と比較するとこの比率は高く、そのほとんどを輸入に頼っている日本では、化石燃料の安定供給とその輸入コストは、経済の発展や私たちの生活に影響を与える大きな課題となっています。

日本で消費されるエネルギー源の内訳

太陽光、風力、水力、地熱、バイオマスを利用した再生可能エネルギーの導入も積極的に進められていますが、まだその比率は高くありません。電気事業連合会の「原子力・エネルギー図面集」によれば、再生可能エネルギーの比率は、日本は2%(水力を含めて6%)と低い数値にとどまっていますが、ドイツ9%(同10%)、イタリア8%(同15%)、イギリス5%(同6%)と欧州諸国では再生可能エネルギーの比率が高く、化石燃料の比率が低くなっています。国によって、自国で産出できる資源が違いますし、環境に対する意識や経済性、導入への制度や規制なども異なるため、それぞれの国の事情でエネルギー構成が違うのはいたしかたありません。ただし、世界的なエネルギー需要の拡大を止めることはできませんし、地球温暖化などの環境問題への取組みも不可欠です。革新的なエネルギー技術の開発や新しいエネルギーの普及拡大はもう待ったなしの状況といえそうです。

主要国の一次エネルギー構成

低いエネルギー自給率と期待される再生可能エネルギーの普及

必要な一次エネルギーのうち、国内で確保できる比率をエネルギー自給率といいます。資源エネルギー庁の「エネルギー白書2014」によれば、かつては国内で石炭を採掘していたことや水力発電の比率が高かったこともあり、1960年にはエネルギー自給率は58.1%ありました。しかし、エネルギーの中心が、そのほとんどを輸入に頼る石油に替わっていくにつれてエネルギー自給率は低下、さらにオイルショック後にはほぼ全量を輸入している天然ガスが導入されるようになると、急速にエネルギー自給率は低下していきます。2012年のエネルギー自給率はわずか6%しかありません。

日本のエネルギー自給率

そこで期待されるのが新エネルギーともいわれる再生可能エネルギーの積極的な導入。再生可能エネルギーは、地球温暖化に影響のある温室効果ガスを排出するだけでなく、そのエネルギー源のほとんどを国内でまかなえます。再生可能エネルギーの導入と普及は、エネルギーの安全保障上の観点からも極めて重要といえます。省エネルギー社会の実現と同時に、再生可能エネルギーの積極的な導入による、次世代のエネルギー・社会システムの構築が求められています。

電気の基礎知識の人気記事

電気の基礎知識へ

あなたの家庭にピッタリの電気料金プランを診断します。電気料金プランシミュレーション
30秒ですぐできる!各社のプランを一括比較 電気料金プランシミュレーション いくら節約できるかチェック 価格.com限定キャンペーン実施中!

このページの先頭へ

Copyright © Kakaku.com, Inc. All Rights Reserved. 無断転載禁止