No.031 薄型テレビアンケート! -最新購入状況-

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結果レポート

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薄型テレビアンケート!-最新購入状況-

総評

2011年の地上アナログ放送の終了まであと2年に迫った現在、実際に液晶テレビやプラズマテレビなどのいわゆる「薄型テレビ」というのはどの程度普及しているのか。その点を中心に今回調査を行った。ちなみに、現在販売されている液晶テレビや薄型テレビは、ほぼ100%地上デジタルチューナーを搭載しているが、初期の段階には地上アナログチューナーのみ搭載のモデルも存在していたので、必ずしも「デジタル放送対応テレビ」とはイコールにならない。この点はご了承いただきたい。

今回の調査によれば、すでに7割近い人が薄型テレビを所有しているという結果が出た。すべてのテレビがデジタル放送に対応しているわけではないが、総務省が今年2月に発表した「地上デジタルテレビ放送対応受信機の保有状況」(デジタルチューナーやレコーダーも含む)は半数を下回る49.1%となっており、この数字に比べると、かなり高い所有率といえる。残る3割の人についても、2011年の地上アナログ放送の終了までには、薄型テレビを購入するとする人が8割にのぼっており、最終的に2011年までにテレビを購入する予定がないという人は、全体の6%程度ということになりそうだ。

なお、薄型テレビの中の種別としては、液晶テレビの所有率が圧倒的に増加しており、全体の半数以上の人が液晶テレビを所有していることがわかった。薄型テレビ所有者の中の割合で言えば、約8割の人が液晶テレビを使用しており、液晶テレビの優位性はすでに揺るがないものとなった感じがある。

また、画面サイズでは、これまで主流だった32インチクラスから、10インチほどアップした42インチクラスへのサイズシフトが見られる。これには、液晶テレビの低価格化と、40〜42インチクラスの製品ラインアップが強化された点が大きく影響しているものと思われるが、逆に50インチ以上のサイズのシェアがそれほど増加していないことを考えると、日本の家庭環境では42インチ程度のサイズが適切なサイズというところで落ち着いてきたようにも思える。特に、最近薄型テレビを購入した人の割合では、42インチクラスが最大シェアの27.1%となっており、すでに32インチクラスを逆転している。この流れは今後も加速していくものと予想される。

購入価格も年々低下してきており、2004年以前に薄型テレビを購入した人の平均購入金額は234,002円だったが、2009年には145,713円にまで下がってきている。割合的には、すでに18万円未満で購入したという人が全体の4分の3を占め、10万円以下で購入したという人も3割近くにのぼっている。42インチ以上の大型サイズの商品でも20万円を下回るものが増えてきており、37インチクラスの商品でも10万円以下で十分に購入できることを考えると、この結果も十分うなずける。

もう1つ、5月15日以降に購入した製品に還元されるエコポイントの影響であるが、これも今回の調査である程度明らかになった。5月15日以降薄型テレビを購入した人の8割が購入時にエコポイントを考慮したと回答しており、還元率の高いデジタル放送対応の薄型テレビにおいて、エコポイントの存在は購買促進にひと役買っていることがわかった。
また、エコポイント導入後薄型テレビを購入した人の多くが、より大画面のテレビを選んでいる傾向があることもわかった。エコポイント制度では、画面サイズによってポイントの還元率が変わり、大型になるほど還元率が高い。この効果もあってか、直近では42インチ、50インチという大画面製品が、37インチクラスのシェアを奪う形でシェアを伸ばしている。

以上のことから見て、薄型テレビ、特に液晶テレビへの人気・購入意欲はいまだに高い水準にあることがわかった。42インチを超える大型サイズの商品が手ごろな価格で買えるようになってきたことに加え、5月15日購入分より還元されるエコポイントの影響もあって、42インチクラスの大型サイズの商品が好まれる傾向が出ている。今後も主流となるのは「40〜42インチの液晶テレビ」となることが予想され、これまで主流だった32インチの液晶テレビからの、サイズシフトが加速していきそうな勢いだ。

7割近い人が薄型テレビを所有

まず、薄型テレビの所有率と、その種別を聞いた。これによると、液晶テレビの所有率はすでに半数を超える53.0%となっており、2年前の2007年に行った同様の調査から比べると、15ポイントほども上昇している。この2年間で液晶テレビの普及はかなり進んだといえる結果だ。これに対して、プラズマテレビの所有率は8.7%で2年前よりわずかに0.4ポイント増えたのみにとどまる。相次ぐ国産メーカーの市場撤退などもあり、薄型テレビの主流は完全に液晶テレビへとシフトしていることがわかるだろう。
その他、両方の種類を持っているという人も含めると、薄型テレビ全体の所有率は67.6%となり、すでに7割近い人が薄型テレビを所有しているという結果になった。今年2月に総務省が発表した資料によれば、「地上デジタルテレビ放送対応受信機の保有状況」(デジタルチューナーやレコーダーも含む)は49.1%ということで5割を切っていたが、それに比べると今回の調査の対象者はかなり高い比率で薄型テレビを所有していることになる。

参考:総務省「デジタルテレビ放送に関する移行状況緊急調査(平成21年1月)」の結果

【図1、薄型テレビ(プラズマテレビまたは液晶テレビ)所有率】

薄型テレビ(プラズマテレビまたは液晶テレビ)所有率のグラフ

主流の画面サイズは32インチ。42インチもシェアを伸ばしている

所有している薄型テレビをサイズ別にまとめたのがこのグラフだ。これによると、もっとも普及している画面サイズは「32インチ」だが、その上のクラスである「37インチ」「42インチ」も、32インチに迫る勢いでかなり多く普及していることがわかる。特に2年前の前回調査から比べてシェアを伸ばしているのは42インチのクラスで、19.2%から23.5%へと4.3ポイントも上昇している。逆に50インチ以上のクラスはさほど変化がないことから、42インチクラスのサイズが大きさとしては手ごろという感覚が、ユーザーの間でも定着してきたものと思われる。
なお、液晶とプラズマの種類別に見ると、液晶では32インチがいまだに多く、次いで37インチ、42インチと続く。ただし、2年前の調査に比べると、37インチ、42インチの両クラスとも大きくシェアを伸ばしており、液晶の大型化は着実に進んでいることがわかる。いっぽうのプラズマは42インチクラスが圧倒的に多く、37インチクラスのシェアは液晶に取って代わられる形で、減少していることがわかる。

【図2、所有している薄型テレビの画面サイズ】

所有している薄型テレビの画面サイズのグラフ

【図3-1、液晶テレビとプラズマテレビでの所有率の比較(今回)】

液晶テレビとプラズマテレビでの所有率の比較(今回)のグラフ

【図3-2、液晶テレビとプラズマテレビでの所有率の比較(第12回リサーチ・2007年)】

液晶テレビとプラズマテレビでの所有率の比較(第12回リサーチ・2007年)のグラフ

画面サイズは年々大型化。エコポイントの影響も

薄型テレビを購入した時期とサイズとの相関関係を示したのがこのグラフだ。これを見ると、時期を追うごとに、薄型テレビの画面サイズが大型化してきていることがわかる。2005〜2006年時点では、32インチクラスが32.6%と主流であったが、時期を追うごとにシェアが減少していき、直近の購入では25.4%までポイントを下げている。
これに対して、ポイントを上げてきているのが、42インチクラスで、2005〜2006年時点では16.5%に過ぎなかったものが、直近の購入では31.9%にまでポイントを上げており、最大シェアとなっている。また、その上のクラスである50インチクラスも、直近のシェアでは14.2%にまでポイントを上げており、37インチクラスを追い抜く勢いだ。
もっともこの傾向は、5月15日からの製品購入に適用される「エコポイント」の影響も無視できない。エコポイントでは、画面サイズによって還元されるポイント数が変わってくるため、大きなサイズの製品ほど還元率が高くなる。この機会に還元率の高い大画面テレビを購入しようという消費者も少なからずいるようだ。そのことを裏付けるように、エコポイント導入以前の購入シェアでは、37インチクラスのポイントも20.5%と高く、エコポイント導入後に大きく変化しているという結果が出ている。

【図4、所有しているテレビの購入時期と画面サイズ】

所有しているテレビの購入時期と画面サイズのグラフ

薄型テレビの販売価格は下落の一途
平均購入金額は2004年の234,002円から2009年は145,713円にまで減少

薄型テレビのおおよその購入金額を聞いた。年を追って薄型テレビの販売価格は下がっているため、消費者側が支払った額も徐々に減少してきている。2004年以前に薄型テレビを購入した人の平均購入金額は234,002円だったが、2009年には145,713円にまで下がってきている。なお、エコポイント導入後は購入するテレビの画面サイズがアップしてきていることもあり、若干購入金額も上昇し、149,206円となっているが、大筋では減少の一途をたどっているといえるだろう。
なお、これについてもう少し詳しく金額ゾーンを分けて見たのが、このグラフだ。2004年以前は、薄型テレビはまだまだ高額な商品であり、35万円以上が27.9%で最大シェアとなっていた。18万円以上という価格レンジで区切ってみると、半数を超えていることがわかる。
その後、徐々に薄型テレビの価格は低下していき、2009年(エコポイント導入以前)の段階では、18万円以上は25.3%にまで減ってきている。つまり、4分の3が18万円以下と回答しており、かなり手ごろな価格で購入可能になってきていることが読み取れる。さらに、9万円未満という回答も28.7%に達しており、10万円以下で購入できる商品がかなり多くなっていることが見えてくる。
エコポイント導入後の購入では、大型画面サイズの商品が人気となっていることはすでに見たとおりで、18万円以上の大型テレビが売れていることがわかるが、逆に9万円未満の安いテレビも3割弱のシェアを持っており、32〜37インチクラスの低価格商品の根強い人気のほどがうかがい知れる。

【図5-1、所有しているテレビの購入時期と平均購入金額】

購入時期平均購入金額(円)
2004年以前234,002
2005年〜2006年209,761
2007年183,057
2008年163,548
2009年の5月14日以前145,713
2009年の5月15日(エコポイント制度開始)以降149,206

【図5-2、所有しているテレビの購入時期と購入金額】

所有しているテレビの購入時期と購入金額のグラフ

主流は完全に液晶テレビに

次に薄型テレビを購入する場合、液晶、プラズマ、有機ELなどの中からどんなパネル種類を選ぶかを聞いた。
結果としては、液晶テレビが圧倒的に多く全体の61.8%を占めた。2年前の前回調査から比べて、プラズマ、有機ELともポイントを下げており、もはや主流は完全に液晶テレビに移ったと見て間違いないだろう。現在所有しているテレビの種別ごとに見た結果でも、全般的に液晶テレビの人気が高まっており、比較的画質にうるさく固定ファンが多いと思われるプラズマテレビ所有者の間でも、次に買うなら液晶テレビというユーザーが41.3%に達しているのは印象的だ。
液晶テレビの弱点といわれてきた、画面の応答速度の問題と、階調性の問題も、ここ2年ほどで劇的に改良されてきており、もはや「液晶テレビだから画質が不安」という印象は過去のものとなりつつあることが見て取れる。
また、有機ELテレビに関しては、当初期待されたほど、テレビへの技術実装が行われておらず、目立った製品もないことから消費者の興味を失っている結果となった。

【図6-1、薄型テレビを買い換え、または新規購入するとしたら購入したい画面タイプ】

薄型テレビを買い換え、または新規購入するとしたら購入したい画面タイプのグラフ

【図6-2、所有している画面タイプごとの、次に購入したい画面タイプ(今回)

所有している画面タイプごとの、次に購入したい画面タイプ(今回)のグラフ

【図6-3、所有している画面タイプごとの、次に購入したい画面タイプ(第12回リサーチ・2007年)

所有している画面タイプごとの、次に購入したい画面タイプ(第12回リサーチ・2007年)のグラフ

薄型テレビ購入の予算金額は、6万円〜35万円の全レンジでほぼ均等に分布

次に薄型テレビを購入する場合にかける金額を聞いた。
これについては、きれいに金額レンジが分かれた形となっており、6万円〜35万円の全レンジでほぼ均等にシェアが分かれている。なかでももっとも多かったのは、9万円〜18万円のレンジで、現在主流となっている37インチ〜42インチクラスの製品が購入できる金額だ。
しかし、それ以上に注目したいのは、それ以上の金額を想定しているユーザーが意外と多い点だろう。18万円〜25万円というレンジが13.7%、25万円〜35万円というレンジが10.9%おり、高機能・高画質・大画面の製品に対する需要もいまだかなり多く存在することがうかがえる。

【図7、薄型テレビを買い換え、または新規購入する場合の予算】

薄型テレビを買い換え、または新規購入する場合の予算のグラフ

エコポイント制度実施後、薄型テレビ購入者の約8割がエコポイントを考慮

5月15日以降購入した製品に還元されると決まった「エコポイント」について、購入のきっかけとしたかどうかを聞いた。
まずエコポイント制度実施後に薄型テレビを購入した人に聞いた結果では、実に8割近い79.2%の人が「エコポイント対象であるかどうかを考慮した」と答えている。デジタル放送に対応する薄型テレビについては、かなり有利なエコポイント還元が行われるということもあり、エコポイントを薄型テレビ購入のきっかけとした人も少なからずいるということがうかがえる結果だろう。
ただ、今後薄型テレビを購入する場合にエコポイントを考慮するかという質問については、60.2%の人が「考慮する」と答えてはいるものの、その割合は、直近で購入した人に比べるとやや減少している。これは、エコポイント制度の実施自体が時限的なものであり、薄型テレビを購入したいと思う時期と必ずしも一致しない、あるいは予定がわからないということが大きく影響しているものと思われる。

【図8-1、エコポイント開始後の薄型テレビ購入に、エコポイント対象かを考慮したか】

エコポイント開始後の薄型テレビ購入に、エコポイント対象かを考慮したかのグラフ

【図8-2、今後薄型テレビ購入時にエコポイント対象かを考慮するか】

今後薄型テレビ購入時にエコポイント対象かを考慮するかのグラフ

現在薄型テレビを所持していない人のうち8割が、2011年地上波アナログ放送終了までに薄型テレビ購入予定

最後に、次に薄型テレビを購入したいと思っている時期を聞いた。
まず、すでに薄型テレビを所有している7割近いユーザーについては、「購入の予定はない」と答えた人が半数近くいるが、さらに買い換えあるいは買い増しを考えているユーザーも半数近くいた。この中には、初期の地上アナログチューナーのみ搭載の液晶テレビを購入したユーザーなどが含まれるが、薄型テレビの価格が安くなってきたことで、買い増しを考えているユーザーも相当数に上るものと思われる。
また、現在薄型テレビを持っていない3割程度の人に絞ってこの結果を見ていくと、地上アナログ放送が終了する「2011年までに購入」と答えた人は62.8%、「今年の夏・冬のボーナスで購入」と答えた人を含むと、8割以上の80.8%の人が「購入予定あり」と回答しており、2011年までにはほとんどの消費者がなんらかのデジタル放送対応の薄型テレビを購入する予定としているようだ。

【図9-1、現在薄型テレビを所持している人が、薄型テレビ買い換え、
または買い増しを考えている時期】

現在薄型テレビを所持している人が、薄型テレビ買い換え、または買い増しを考えている時期のグラフ

【図9-2、現在薄型テレビを所持していない人が、購入を考えている時期】

現在薄型テレビを所持していない人が、購入を考えている時期のグラフ

調査エリア:
全国
調査対象:
価格.comID 登録ユーザー
調査方法:
価格.comサイトでのWebアンケート調査
回答者数:
9,470人
男女比率:
男89.3%:女10.7%
調査期間:
2009年6月16日〜2009年6月22日
調査実施機関:
株式会社カカクコム

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