CPU
CPUはさまざまな処理を行う、言わばパソコンの頭脳で、現在はインテルの「Core」シリーズとAMDの「Ryzen」シリーズが主流です。
Core i3 / Ryzen 3：エントリーモデル。インターネット閲覧や文書作成などの軽作業向き
Core i5 / Ryzen 5：中堅CPU。事務作業など一般的な用途であれば問題なく動作する
Core i7 / Ryzen 7：ハイエンドモデル。ゲームや動画編集など高負荷な作業も可能
Core i9 / Ryzen 9：超高性能CPU。3Dゲームや4K動画編集など高負荷の用途向き
画面サイズ
本体を閉じた際のサイズの目安は次の通りです。
11インチ以下 : B5サイズ以下
11〜13インチ : A4サイズ相当
13〜14.5インチ : B4サイズ相当
14.5インチ以上 : A3サイズ以上
解像度
解像度が高いほど、より細かな表示が可能。
同一のディスプレイサイズの場合は、解像度が高くなると表示できる範囲が広くなるが、文字サイズなどは小さくなる。
ワイド画面
横に長いディスプレイのこと。
通常のディスプレイは解像度の横と縦の比(アスペクト比)が4:3だが、これよりも横長の比率となる。
2in1タイプ
■コンバーチブルタイプ
通常のノートパソコンと同じようにキーボードを装備しており、画面を回転させて折りたたむことができる。
■セパレートタイプ
本体の液晶とキーボードが完全に分離するタイプ。携帯性に優れているので、かさばる事も気にならず持ち運びができます。
メモリ容量
データを長期的に保存するHDDやSSDとは異なり、一時的に保存する場所です。この容量が大きくなるほど、データ処理が速くなります。
8GB：ネットサーフィンなどの日常使いであれば問題なく動作する
16GB：事務作業など一般的な用途であれば問題なく動作する
32GB：複数アプリケーションの同時利用、3Dゲームのプレイ、ゲームの実況動画配信など大容量ファイルでの作業可能
64GB以上：4K解像度以上の動画編集、RAW現像などが快適に作業可能
ストレージ容量
データを保存しておくためのパーツで、HDDとSSDの2種類があります。HDDは価格が安いため大容量を搭載したものが多く、SSDはHDDよりも高速・静か・衝撃に強い・低消費電力ですが高価といった特徴があります。
<以下、SSDの容量目安>
256GB：事務作業など一般的な用途であれば問題なく動作する
512GB：WEB制作や画像編集などのクリエイティブな作業をする場合にも対応可能
1000GB以上：ゲームや動画編集など大容量ファイルを使用する作業向き
Office詳細
ワープロソフト、表計算ソフト、グラフィックソフトなどが1つに統合されたソフトです。
DVD
規格によって書き込み回数、書き込み容量が異なる
[書き込み回数]
1回：DVD-R、DVD+R、DVD-R DL、DVD+R DL
複数回：DVD-RW、DVD+RW、DVD-RAM
[書き込み容量]
4.7GB：DVD-R、DVD+R、DVD-RW(片面)、DVD+RW、DVD-RAM
8.5GB：DVD-R DL、DVD+R DL
9.4GB：DVD-RW(両面)、DVD-RAM(両面)
BD(ブルーレイ)
規格によって書き込み回数、書き込み容量が異なる
[書き込み回数]
1回：BD-R、BD-R DL、BD-R XL
複数回：BD-RE、BD-RE DL、BD-RE XL
[書き込み容量]
25GB：BD-R、BD-RE
50GB：BD-R DL、BD-RE DL
100GB：BD-R XL(3層)、BD-RE XL
128GB：BD-R XL(4層)
▼用語解説
R：書き込み可能
RW：書き換え可能（約1000回程度）
RAM：書き換え可能（約10万回程度）
+、-：ほとんどの製品で相互に再生は可能ですが、
記録や録画を行う場合は対応した製品を選ぶ必要があります。
DL：2層
XL：3層または4層
※1層あたりの書き込み可能データ容量：
DVD 約4.7GB、ブルーレイ 約25GB
無線LAN
ワイヤレスでインターネットや家庭内ネットワーク（LAN）に接続する機能で、ほぼすべてのノートパソコンに搭載されています。IEEE802.11a/b/g/n/acなど、複数の規格があります。高速通信を行いたいなら、最新のIEEE802.11axに対応している製品を選びましょう。
Wi-Fi Direct対応
無線LANルーターを使わず、無線LAN対応機器同士をダイレクトに接続できる規格。
NFC
Near Field Communicationの略で、近距離無線通信という意味です。NFCを搭載するスマホをかざすだけでデータをやり取りしたり、SuicaやPASMOなどのICカードの利用履歴を確認できます。
エコマーク
製品の「作る」「使う」「捨てる」といった一連の流れで環境への負荷が少ない製品が取得できるマークです。
[運営主体：公益財団法人日本環境協会]
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