今回の「価格.comリサーチ」では、人気が続く「タブレット端末」に関する調査を行った。なお、ここでいう「タブレット端末」は、iOSやAndroid、WindowsなどのOSで動作するマルチユースの製品で、いわゆる電子書籍端末やPIM(個人情報端末)などは含んでいない。また、携帯電話キャリアが「スマートフォン」として発売している製品もここには含んでいないことをあらかじめお断りしておく。
まず、今回の調査における、タブレット端末の所有率であるが、なんと半数近い46.9%の人が所有しているという結果になった。回答者が、こうした新デバイスに積極的な価格.comユーザーであることを差し引いても、かなり高い所有率である。購入時期に関しては、昨年2012年の10〜12月がもっとも多く、ちょうど、アップルの「iPad mini」やGoogleの「Nexus 7」といった人気の7インチタブレットが本格的に普及し始めた頃と合致する。実際、タブレット所有者の中でも7インチタブレットの所有比率は4割を超えており、上記の7インチタブレットが、タブレット端末の所有率を急速に押し上げたものと思われる。そういう意味では、タブレット端末の本格的普及はまだ1年足らずといったところで、この1年足らずの間に、タブレット端末は急激に普及したと言っていい。
メーカー別に見ると、「iPad」のアップルが全体の半数近いシェアを占めているが、半数には及ばず、これ以外のAndroid、Windows陣営のタブレット端末が急激にシェアを拡大していることがわかる。Android陣営では、「Nexus 7」が大ヒットしたGoogleが1割以上のシェアを占め、「Nexus 7」の製造元でもあるASUSや、高画質液晶で人気の「Xperia Tablet Z」が好調のソニーがこれに続く。国内勢では、このソニーが唯一健闘しているものの、全体的には、海外勢が大きなシェアを占めており、国内メーカーの出遅れが現れた結果となっている。なお、OS別に見ると、今年2013年に入ってから増加し始めたWindows系のタブレット端末も3.4%のシェアとなっており、一定の存在感を示し始めている。
タブレット端末の利用シーンでは、自宅で使うというケースが多く、それほど外出先で利用するケースは少ないようだ。そのため、インターネットへの接続方法に関しても、「Wi-Fiのみ」という人が3分の2に上っている。利用用途に関しても、自宅のパソコン代わりに、Webサイトをチェックしたり、メールをチェックしたりといった用途がメインで、ゲームや電子書籍などのエンターテインメント用途にはあまり使われていない。どちらかというと、こうしたエンターテインメント要素は、外出先で主に使うスマートフォンのほうに求められる傾向があり、家庭内で使うタブレット端末ではそれほど利用時間は長くないようだ。アプリの利用に関しても、スマートフォンのアプリ利用と比べると、それほど高い頻度では行われていないようである。同じような製品としてくくられることの多いスマートフォンとタブレット端末であるが、実際の利用用途はかなり異なっており、ユーザー側でもハッキリと用途を分けながら利用している様子がうかがえる。
なお、今後、タブレット端末を購入したいかという質問に対しては、全体の約4分の1の人が「購入予定がある」としており、全体の約半数の人が「購入予定はないが欲しいと思っている」と回答した。合計すると、全体の約4分の3の人が、今後もタブレット端末を購入したいと回答しており、端末の買い増しや乗り換えの需要なども合わせてみても、今後もしばらくはタブレット端末の需要は高いレベルで推移するだろうと思われる。
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- タブレット端末の所有率:1年で約20%上昇し、半数に迫る46.9%が所有。パソコン依存度が低い若年層ほど所有率が高い傾向に
- もっとも使っているタブレット端末を選んだ理由:半数近くが「価格の手ごろさ」(44.9%)をあげる。
「バッテリー駆動時間」、「動作速度」はスマートフォンほど重要視されず - タブレット端末の用途:トップは「ネットサーフィン」(49.7分)。
「地図・カーナビ」(27.0分)利用が「動画鑑賞」(26.6分)を上回り3位に - タブレット端末の購入意欲:全体の4分の3に購入意思あり。タブレット端末需要は今後も底堅い模様
- もっとも欲しいタブレット端末を選んだ理由:「画質」(33.7%)、「好きなメーカー」(27.3%)が上位に。
価格よりも各メーカーの商品力、ブランド力が重視される傾向に - 総評
- 調査対象:
- 価格.comID 登録ユーザー
- 調査方法:
- 価格.comサイトでのWebアンケート調査
- 回答者数:
- 6,036人
- 男女比率:
- 男93.0%:女7.0%
- 調査期間:
- 2013年7月11日〜2013年7月17日
- 調査実施機関:
- 株式会社カカクコム
