
SaaS製品を実際に使ってみた詳細レポートを掲載
「まだどの勤怠管理システムを導入するのが最適なのかわからない」、「本格導入する前に、とりあえずお試しで短期間使ってみたい」という場合には、無料プラン・無料トライアルがある製品から選んでみてはいかがでしょうか。利用期間が決まっている、使える機能に制限があるなど、「無料プラン・無料トライアル」と言ってもその内容は製品ごとにさまざまです。事前に内容をよく調べて利用しましょう。
中小企業に最適なコスパ重視型の勤怠管理システムは、低価格ながら必要な機能がしっかり揃っており、少人数グループでの利用に向いています。ここでは、無料〜月額500円/人以下で利用できる勤怠管理システムを集めました。月額コストを抑えつつ、勤怠管理システムとしての基本機能は抑えてある製品ばかりなので、初めて勤怠管理システムを導入する企業にもおすすめです。
勤怠管理システムと切っても切り離せないのが給与計算システムです。勤怠実績に応じた給与計算の業務は必ず発生するため、ほとんどの勤怠管理システムで外部の給与計算システムへ取り込むためのCSV出力が可能です。ここでは、CSV出力も不要の自動連係が可能、もしくは給与計算機能も有している製品をピックアップしました。それぞれ、連携できる給与計算システムが異なるため、事前に自社の給与計算システムに対応しているかどうかを確認しておきましょう。
スマホアプリで手軽に打刻・申請できる勤怠管理システムは、出先やリモートワーク中でもスムーズに出勤・退勤管理ができ、申請・承認業務もアプリ上で完結します。場所を選ばずリアルタイムで勤怠状況を把握できるため、現場の柔軟な働き方を支援。操作もシンプルで、初めて利用する従業員でもすぐに使いこなせます。外出が多い営業職やテレワーク推進企業は特にチェックしてみましょう。
社内で利用しているSaaS製品の中でも「勤怠管理システム」は非常に多くの人が関わるツールの1つです。そのため、利用者全員が迷うことなく操作できるかが重要です。ここでは、シンプルなUIや機能で、比較的誰でも使いやすい勤怠管理システムを集めました。「豊富な機能性よりもシンプルな操作性を重視している」「導入時のハードルをとにかく下げたい」という方はぜひチェックしてみてください。
サービス名 |
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無料プラン | - | - | - | - | - | - | - | - | ○ | - | - | ○ | - | - |
無料トライアル | ○ | - | - | - | - | ○ | - | ○ | - | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ |
初期費用 | - | - | - | 880,000円〜 | 110,000円 | 275,000円 | 220,000円〜 | 0円 | - | - | - | - | 0円 | - |
月額/ユーザー | 440円 | - | - | - | 330円 | - | - | 5名以下は月1,650円、99名以下は1IDあたり月275円、100名以上は1IDあたり月220円 | - | - | 330円 | 110円 | 220円 | - |
月額 | - | - | - | 528円〜 | - | 17,600円 | 363円〜 | - | 2,178円 | 10,780円(人数無制限・定額制) | - | - | - | 10名まで2,420円、11名以上1人あたり385円 |
料金詳細 | 初期費用+月額利用料(サービス単価×利用ID数)※初期費用は要相談 | - | 要見積もり | 要件によって初期費用、月額料金が異なります | 従業員数10名以下の場合、月額利用料は一律3,300円です。 | 英語表示機能・プロジェクト工数管理機能、MicrosoftAzureAD連携(SSO対応)はオプション(別料金)となります。記載の金額は最低利用人数50名様での利用時のものです。利用料金は利用ユーザー数に応じて変動します | 要件によって初期費用、月額料金が異なります | - | - | - | - | 基本機能は110円、オプション機能は追加料金となります | - | - |
最低利用期間 | 1年 | - | - | 3か月 | - | 1年 | 3か月 | - | 1年 | 1年 | - | 1か月 | - | - |
最低利用人数 | 10 | - | - | 1 | - | 50 | 1 | - | 1 | - | 1 | 31 | 5 | - |
サポート | メール|チャット|電話|訪問 | メール|電話 | メール|電話|Web会議・専用掲示板 | メール|電話|訪問 | メール|電話 | メール|電話|訪問・対面 | メール|電話|訪問 | メール|電話|Web会議(Zoom) | メール|チャット|電話|遠隔操作 ※有料版ご契約の方のみ利用可能 | メール|電話|遠隔操作 | フォーム|チャット|電話 | メール|チャット|その他(有償サポートとしてZoom対応) | メール|チャット | メール|チャット|電話|オンライン設定 |
機能 |
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連携サービス | ジンジャー人事労務|ジンジャー給与 | - | 応相談 | 別途お問い合わせください | オフィスステーション労務 | Freee人事労務|SmartHR|Optamo|VI-Thermal|AzureAD連携(SSO)|ez-PCLogger | 別途お問い合わせください | - | フリーウェイ給与計算 | OBC奉行シリーズ|PCAクラウド給与 | マネーフォワード クラウド給与|給与奉行クラウド|LINE WORKS など | HRMOSタレントマネジメント|HRMOS経費|HRMOS労務給与|SmartHR|freee人事労務|マネーフォワードクラウド給与|給与奉行クラウド|ジョブペイ|Akerun|ez-PCLogger | Slack|Chatwork|人事労務freee|会計freee|給与奉行クラウド | - |
専門家からのおすすめポイント
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勤怠管理システムは、作業の効率化や管理コスト削減が実現できるだけなく、働き方改革にともなって多様化するワークスタイルへの対応や、労働基準法を遵守した職場環境の整備にも欠かせないシステムです。ここでは、勤怠管理システムの基礎知識から、導入することでのメリットや注意点までを詳しく解説。実際に勤怠管理システムを利用しているユーザーの調査結果も交えつつ、製品選びのヒントをお届けします。
勤怠管理システムとは、従業員の出退勤時刻・休憩時間を記録し、遅刻や欠勤、有給休暇の消化なども含めて把握するシステムのことです。データに基づいて給与計算を自動で行えるため、システムを導入することで事務作業の負担を軽減でき、業務の効率化が図れます。在宅勤務やモバイルワーク、サテライトオフィス勤務など、多様化する働き方に対応するほか、遠隔地にある支社や出向先の勤怠も一元管理できます。
働き方改革による2019年4月からの労働基準法等の改正で「労働時間の客観的な把握」がすべての企業に義務付けられました。違反した場合は罰則を科せられることもあります。勤怠管理は、残業代未払いの防止や、時間外労働上限超過の防止はもちろん、従業員の健康を維持するためにも重要な業務であり、労働基準法や各社の就業規則、36(サブロク)協定、変形労働制、給与計算のルールなど、さまざまな条件を加味する必要があります。こうした複雑なルールを手動で処理するには大変な手間がかかりますが、システム化された勤怠管理サービスを導入すれば、正確かつ効率的に勤怠を管理できます。
勤怠管理システムを比較検討するときは、従業員、管理職、人事・労務・経理担当など、それぞれの立場で実際に使用する機能を確認しておくことが大切です。たとえば、人事や労務担当の視点だけでシステムを導入してしまうと、従業員の申請・打刻業務が複雑になり、結果的に生産性が落ちてしまうということも起こり得ます。それぞれの立場に立って考え、「自社に必要な機能は何なのか」をしっかりと見極めたうえで、必要十分なシステムを選びましょう。
出退勤の打刻は、各勤怠管理システムによってさまざまな方法が用意されています。PCやスマホ、タブレット端末を利用しWEB上で打刻する方法や、ICカード、スマホアプリ、顔認証や静脈認証、ビジネスチャット(LINE、LINE WORKS、Slack)と連携した打刻など、業態や従業員の使いやすさを考慮して選ぶのがポイントです。
打刻や申請の抜け・漏れを検出し、本人や上司、管理者などに通知してくれる機能があると便利です。また、月の残業が一定時間を超えた場合に通知してくれるといった提示した条件に応じてアラート表示する機能があると、長時間労働を未然に検知することができます。
出退勤の打刻データから、勤務時間や残業時間などの計上・集計を自動で行う機能です。従業員の勤務状況をリアルタイムで把握できるうえ、月次や週次、年次単位での勤務実績などが簡単に確認できます。フレックスタイム制や在宅勤務など、多様な働き方にも対応できます。
残業や休日出勤、休暇等の申請・承認を行う機能です。承認が完了すると、申請内容が出勤簿(勤怠管理システム)に反映され、すべての手続きがシステム上で完結できます。また、アラート機能があると、申請漏れや承認忘れなどがある際に通知してくれるので便利です。
従業員ごとのシフトパターンを登録し、簡単にシフトスケジュールを作成できる機能です。従業員の希望シフトが自動的に反映される機能や、複数の拠点でシフトを共有できる機能などもあります。
プロジェクト(業務案件)を登録・管理できる機能です。従業員やプロジェクトごとの工数集計やデータ分析が可能で、コスト管理や労働評価などに利用できます。また、案件ごとのステータスを確認したり、共有したりすることもできます。
年次有給休暇※や夏季休暇などの各種休暇の付与を自動で行う機能です。有給休暇の取得義務日数を下回っている従業員を自動検出し、通知する機能を備えたサービスもあります。 ※労働基準法の改正により、2019年4月から有給休暇が年10日以上付与されている従業員に対し「年5日の年次有給休暇の確実な取得」が義務付けられています。
勤怠管理システムを選ぶ際に、給与計算ソフトとの連携は重要なポイントです。給与計算ソフトとの連携には、CSV連携とAPI連携があります。CSV連携は、勤怠データをExcel・CSV形式に書き出し、内容を整えて連携先の給与計算ソフトに読み込む方法です。API連携は、書き出しやインポート処理をする必要がなく、連携元のデータを自動で取得し共有できます。なお、勤怠管理システムを導入する際には「自社の給与計算ソフトやシステムに連携可能か」をしっかりと確認しましょう。
個人情報を扱うため、セキュリティ対策は万全に!
勤怠管理システムには、従業員の個人情報が登録されているため、情報の保護(セキュリティ)対策は万全でなければなりません。システムの提供元がどのようなセキュリティ対策を講じているか、事前にしっかりと確認しておきましょう。主なチェックポイントは以下のとおりです。
勤怠管理システムの導入目的は、「作業工数の削減」が最多です。これはシステムを導入することで「作業の効率化を図り、負担を軽減したい」という勤怠管理システムへの期待の表れでしょう。次いで多かった「管理漏れや人的ミスを減らすため」という理由には、導入担当者の本音が透けて見えます。多様化する働き方に対応し、しっかりと法令遵守していくためには、もはやシステムでの一元管理は不可欠とも言える背景があるのではないでしょうか。そのほか、「コスト削減」や「社内の情報共有をスムーズにすること」など、勤怠管理システムにはさまざまなことが求められていることが理解できます。
導入担当者がサービス選定の最大の決め手としてあげたのは「求めている機能を備えていた」こと。当たり前のように聞こえますが、ひとくちに勤怠管理システムと言っても打刻の方法や種類、給与計算システムとの連携機能、工数管理機能など、備えている機能は多種多様です。そのなかで「自社に必要な機能は何なのか」をしっかりと見極めることの重要性を示した結果と言えます。次いで多かったのが「初心者向きの製品だったから」「UIがすぐれていて使いやすそうだったから」という回答。どんなに多機能なシステムでも、使いこなせなければ意味がありません。やはり「使いやすさ」は導入担当者にとって大きな決め手となっているようです。
導入したことでのメリットとして最も多かった回答が「作業工数が削減された」ことです。次いで「管理漏れや人的ミスが減った」「社内の情報共有がスムーズになった」という回答が上位を占めています。これは先に紹介した「勤怠管理システムを導入しようと思った理由は?」という質問に対する回答とまったく同じ傾向です。すなわち、勤怠管理システムを導入することで期待していた効果や求めていた成果がしっかりと得られているということの裏付けと言えます。さらに「コスト削減につながった」という回答も多いことから、仮に導入コストが掛かってもトータルで考えるとコスト削減に寄与しているということが理解できます。
調査結果(グラフ)を見れば一目瞭然ですが、導入時に困ったことは「特になかった」という回答が大多数を占めています。これは勤怠管理システム事業者が導入時にしっかりとしたサポート体制を構築していることが理由の1つになっているのでしょう。これからシステムの導入を検討している方はあまり心配する必要はなさそうです。ただし、「UIがわかりづらかった」「機能が複雑で使いづらかった」という回答も一定数あります。そのため、システム導入前に無料トライアルなどを利用して実際に使ってみたり、導入後も含めたサポート体制を確認したりするなど、事前の下調べはしっかりと行いましょう。
勤怠管理システムを導入して良かった点は「操作が簡単で使いやすい」という回答が最も多くなっています。そのいっぽうで、改善してほしい点では「モバイル端末からの操作ができない・しづらい」という回答が最上位に…。良くも悪くも「使いやすさ」は利用者にとって最大の評価ポイントです。多様な働き方に対応できるように、システムを選ぶ際にはPC版だけではなく、スマホ版のUIや使いやすさもチェックしておきましょう。また、改善してほしい点に「他サービスとの連携ができない」「必要な機能が不足している」といった回答が見られますが、これらは事前に各システムの概要や特徴を調べておくことで回避できます。言い換えれば、「事前の調査がいかに重要か」ということを示しています。
ここまで紹介してきたとおり、勤怠管理システムを導入することによる利点は多々あります。大切なことは、数あるシステムの中から「いかに自社に最適なシステムを見極めるか」ということ。たとえば、給与計算や会計システムなどとデータ連携する場合は、自社の勤務体系や給与計算ルールを踏まえた設定が可能かどうかを事前に確認する必要があります。このような導入前の確認や下調べを怠ってしまうと、新しいシステムを導入した後に「使いたい機能が備わっていなかった」「機能を使いこなせず業務改善がはかどらない」といったことも起こり得ます。そうならないためにも、まずは「自社に必要な機能は何なのか」をしっかりと把握すること。そのうえで各システムのWEBサイトを確認し、気になるサービスに関しては資料請求することから始めてみましょう。
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