カードローン・キャッシング10社の人気ランキング【2025年12月最新】

カードローンで借り入れする時に気になる利息。「借入金額」「利率」「借り入れている日数」が分かれば、いくら払えばいいのか計算できます。 計算式は「借入金額×利率÷365日×借り入れている日数=利息」です。
たとえば、10万円を1カ月（30日）、10%の利率で借りたとすると

10万円×10％÷365×30＝821円 ※1円未満切り捨て

となり、10万0821円が返済総額になります。利息は1日ごとに増えていくので、なるべく早く返済していくのが、支払う利息を減らすコツです。
月々の返済額が少ないと、日々の家計への負担も少なくてすみますが、その分利息が多くかかり、元金もなかなか減りません。

カードローンの返済方式は、月々一定額を支払う「リボ方式」が一般的です。そのため、どれぐらい利息分が増えているかは、返済額を確認するだけではなかなか分かりません。自分で計算して、元金と利息分をどれぐらいのバランスで支払っているのか把握しておきましょう。

カードローンの借入を行うと、借りるお金と利子以外に、入会金や年会費などのお金がかかるのでは…、と不安に思う方もいらっしゃるでしょう。

しかし、その心配はありません。カードローン専用サービスの申し込みであれば、カード発行や入会費、年会費などは一切かかりません。申し込み後も、月々の返済以外にかかるのは振込手数料程度と考えて良いでしょう。

費用を安く抑えたいのであれば、自分が口座を持っている銀行が運営・提携しているカードローンを利用するのも手です。返済時の振込手数料が安くなったり無料になったりすることが多いです。

カードローンを利用する時に気になるのが、契約書や利用明細書の存在。同居の家族や職場の人に内緒で利用したくても、自宅や会社に書類が郵送されてしまったらどうしようと考える人も多いようです。

そのような利用者にも配慮して、書類を郵送しないタイプのカードローンが増えてきました。特に消費者金融系のカードローンは、積極的にWEBの明細書を利用しています。
契約書も、店頭だと利用開始時に手渡しするか、自動契約機であればその場で発行されます。ネット申し込みも、必要書類を後日郵送するタイプと、ネットだけで全て手続きが済むタイプがあります。郵送してほしくない場合は後者を選びましょう。

審査手順や審査項目はお申し込み先の会社によって違いますが、たとえば一般的に、お申込者やご親族の債務状況・勤務先の信用状況・勤務先への在籍確認などがチェックされるポイントのようです。 申し込み前に年齢や年収、借入状況などの項目を記入し、簡易的な借入審査ができる会社もありますので、借入可能か不安な場合は、事前にチェックしてみましょう。

カードローンの申し込みをすると、カードローン会社はあなたの信用情報を照会します。
信用情報には、個人の氏名、生年月日、住居、勤務先に加えて、これまでのローンや公共料金の支払情報の履歴などが掲載されています。
過去に長期間の延滞、代位弁済、債務整理などを行っている場合、指定信用情報機関に履歴が残り、借入の申し込みが通りにくくなる場合があります。 申し込み前に年齢や年収、借入状況などの項目を記入し、簡易的な借入審査ができる会社もありますので、借入可能か不安な場合は、事前にチェックしてみましょう。

審査時に、記入した勤務先で本当に働いているかどうか確認の電話が入ります。この「在籍確認」の電話は、ほとんどのカードローン会社が行いますが、抵抗がある人も少なくありません。勤務先にカードローンを利用していることがバレたくないから、というのが理由のようです。

しかし、カードローン会社も、電話の際にわざわざカードローン会社であることを名乗ったり、カードローンの審査のための在籍確認です、と伝えたりすることはなく、基本的には個人名や、銀行と提携している会社であれば銀行名でかけてきます。また、在籍確認はカードローン会社だけが行うものではなく、クレジットカードの申し込みなどでも行います。自分から話さない限り、カードローン申し込みのための在籍確認であることはまずわからないでしょう。

在籍確認の電話は非常に短い時間で済みます。カードローン会社側からすれば、在籍してきちんと働いていることさえわかればいいので、会社の電話で長々と話すようなことはありません。

もし、勤めている会社が個人情報保護の観点から社員個人への電話を取り次がないなど、電話での在籍確認が難しいのであれば、申込時にカードローン会社に相談しましょう。収入証明や在籍証、社員証などのコピーを用意すれば在籍確認の電話をしない、などの対応を取ってくれるはずです。

基本的にカードローンの使い道を調査されることはありません。
「マイカーローン」「住宅ローン」のように用途が限定されているものと異なり、借りる側が自由に使い道を決められるのがカードローンのメリットです。

しかし、調査とまではいかなくても、最初の審査時やプランの相談時に用途を聞かれることは多くあります。詳しく伝える必要はありませんが、ある程度はきちんと答えましょう。カードローン会社としては、審査するにあたってごまかされたり、嘘をつかれたりすると、あなたの信用を下げざるをえなくなってしまいます。

カードローンの利用が他者に知られてしまう可能性として、勤務先への在籍確認電話や利用明細の郵送があげられると思います。 在籍確認の電話については、ほとんどの会社の場合、個人名のみを名乗ることが多いようです。
また、会社によっては利用明細の郵送をとめてもらい、インターネット上での明細確認に変更できますので、こうしたサービスを利用することで、他者に知られる可能性は限りなく低くなるといえます。

ただし、長期間返済が延滞した場合は職場や自宅に電話が来る場合がありますので、決して延滞はしないようにしましょう。

基本的に、カードローンの契約は1社に決めたほうがよいでしょう。
借入の契約数は信用情報機関に記載されるため、審査に影響があります。

もしどうしても現在の利用限度額以上の借入が必要な場合、それまでの借入の中で延滞などがなければ契約できる可能性はあります。 ただし、その場合契約会社数が増えるにつれ、新規の契約は厳しくなることは必至ですので、すでに契約しているカードローン会社に利用限度額の増額相談をしたほうが良いかもしれません。

リボ払いは正式にはリボルビング払いと言います。返済月数で金額を割って支払う「分割払い」に対し、リボ払いは利用金額に関わらず一定額を支払います。

リボ払いの中にもいくつか種類があり、支払う「一定額」の計算がそれぞれ異なります。代表的なものとしては、利用残高に関わらず、事前に指定した一定額を常に支払う「定額方式」、利用残高に対して一定割合の額を支払う「定率方式」、支払残高に応じて段階的に指定された額を支払う「残高スライド方式」があり、カードローンの返済方式には「残高スライド方式」が最も多く採用されています。

残高スライド方式は、たとえば借入残高が30万円以下なら返済額が月2万円、さらに10万円以下なら1万円と、残高に応じて支払う金額が段階的に変わります。

カードローンの返済延滞とは、約定日の返済に遅れてしまうことを指します。
当然のことですが、カードローンの返済の延滞は絶対にしてはいけません。
しかし、「引き落とし口座への入金を忘れていた！」というような場合、そう悲観的になる必要はありません。

数日の延滞が一度であれば借入に影響がない場合や、借入停止になっても、延滞分を返済すればまた使えるようになる場合がほとんどです。 ただし、そうした延滞が重なり、長期に渡った延滞となってくると、カードローンが利用停止になる可能性がでてきます。 また、遅延した日数分、通常金利より高額の遅延損害金がかかってくるため、注意が必要です。

いずれにせよ、延滞についての取扱いは会社や状況によっても異なりますから、延滞に気づいた時点で早急に返済するか、 カードローン会社のコールセンターに相談することが重要です。

キャッシュカードやクレジットカードなどと同様に、ローンカードも紛失したり、割ってしまったりということはよくあることですが、紛失により不正利用のリスクがあるため、カードを失くしたと気づいたら、すぐに電話でカードローン会社と警察に電話を入れましょう。
多くのカードローン会社が24時間365日で対応していますので、紛失の連絡を受けた場合、不正に利用されないよう直ちに現カードの利用を停止し、同時に、不正利用があったかどうかも知らせてもらえるケースが多いようです。

カードの再発行は店舗受取りや郵送の選択ができますが、消費者金融系カードローンでは自動契約機での再発行も可能です。自宅に郵送物が届いてほしくない場合などは相談してみるとよいでしょう。

カードローン会社の多くは、相談窓口を設置しています。カードローン会社の営業所・支店の受付に行き、カードローンの利用を希望していることを伝えれば、申し込みに必要な書類や返済方法、金利、借入金額の目安などについて教えてくれます。

借入を考える際はさまざまな疑問点が出てくるはずですから、まずは相談に行き、疑問点を解消してから納得して契約するのがベストです。利用中の返済方法や利用限度額の変更も、窓口へ相談しましょう。わざわざお店に行く余裕がない人は電話・メール相談などを活用しましょう。

カードローンの返済を延滞してしまったなど、利用中のトラブルについては、国民生活センターなど、行政機関の相談窓口が安心。窓口は全国各地にありますし、さまざまな事例をもとに、解決方法を提案してくれます。代表的な相談窓口は以下のとおりです。

返済条件が同じ場合、金利が低いほど返済総額は小さくなります。例えば10万円を金利18%で借り入れた場合、総支払額は約12万円になります(毎月5,000円返済・返済期間24か月の場合)。以下の表で借入額ごとのおおよその支払総額を確認してみましょう。

• ※毎月一定額で返済する場合のおおよその返済額シミュレーションです。
• ※金利・返済期間・毎月の返済額によって総支払額は変動します。

低金利のカードローン

「信販会社」「消費者金融」は貸金業法の総量規制の対象で、年収の3分の1を超える借り入れができません。「銀行カードローン」は貸金業法の対象外なので、審査に通過できれば年収の3分の1以上の金額を借りることが可能です。ただし、貸しすぎを防ぐ目的で、年収の3分の1程度にまで自主的に貸し出しを抑える金融機関が増えています。